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次世代ブラウザ「BRAVE」はウェブ広告に対するアンチテーゼとなるか

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BRAVE-i

世界No.1のシェア率を誇るブラウザといえばGoogle社の「chrome」

ブラウザとしての機能はもちろん、プラグインによる機能拡張もでき、アカウントとリンクすることで何処にいてもデータを共有できる優れものです。

Gmailも非常に使いやすく、企業単位での利用も珍しくありません。

PC環境はそれぞれに違いますので、chromeがシェア率No.1ではありますが、まだまだ他のブラウザも負けていられない所です。

ユーザー側からすれば、どんなブラウザであれ、安心で安全に使えるに越したことはありません。

そこで最近新しく登場したブラウザの1つに「BRAVE」というブラウザがあるのですが、明らかにchromeを意識して作られており、興味深い仕様となっています。

少しだけ「BRAVE」について紐解いてみたいと思います。

スマホに特化したブラウザ

BRAVE-1

BRAVEはスマホブラウザとしても非常に優秀です。

ページの読み込み速度や、メモリ使用量の削減によりバッテリーの消耗を抑える事に繋がると考え、スマホブラウザでの利便性を追求しています。

実際に比べてみたところ、読込にかんしては若干ではありますが、BRAVEの方が早く感じます。

PCでの利用時はそこまで大きな差は感じられませんが、スマホブラウザとして利用のしやすさを感じるができます。

BRAVE公式サイト

広告に対するアンチテーゼ

公式サイトの機能紹介の一文に少し興味深い内容が記載されています。

1_あなたの情報を不正に取得し、他の業者と交換・蓄積していくことでテックジャイアントと呼ばれる企業は、あなたのオンラインでの体験を操作することが可能になり、関心における独占的な地位を確固たるものにしてきました。
2_さらにあなたの関心を独り占めにするために埋め込まれる広告やトラッカーが、お使いのコンピューターのリソースを消耗させ、結果的にプライバシーが脅かされるだけでなく、ブラウジングの速度までも犠牲になっているのです。

ウェブブラウザを無料でダウンロードする際に、特別違和感を持つことはないと思います。

しかし登録のデータが広告主・データ業者など、個人情報やオンラインの行動データにアクセスすることが可能になっており、年間数千億円の利益を上げているらしいです。

つまり、全てのブラウザは基本的には無料で利用できるがデータ情報は収集されており、広告表示に使用されるとの事。

広告表示による処理などによって、ブラウザ本来のパフォーマンスが損なわれているとも明言しています。

BRAVEでは表示広告を自由にコントロールでき、利用者が広告に対して閲覧をした際に「報酬」としてBAT（トークン）を受け取る事が出来る仕組みがあります。

何気なく利用していたブラウザで広告に対してあまり違和感こそありませんでしたが、確かに「何故？」と思う箇所もあります。

サービスの向上と言う面で、「広告を閲覧する側にも報酬が与えられる」というのはかなり画期的だと思います。

BRAVEとビットフライヤーが連携

初の試みとしてBRAVEは仮想通貨取引所のビットフライヤーと機能の連携を行っています。

近年は「ブロックチェーン」の技術により仮想通貨の取引に関わるセキュリティも大幅に進歩し、取引所も安全に利用する事が出来ます。

簡単にイメージすると

ブラウザBRAVEで広告をみるとBAT（トークン）を獲得

→BATの使い道はチップにも使えるが、仮想通貨を購入する事も出来る

「広告を見てポイントを貰う」と言うのはアプリ系によくあるサービスですが、仮想通貨と連動しているのは現在ビットフライヤーとBRAVEだけです。

塵も積もれば…と言うようにブラウザは使う人によっては1日の大半を利用する事になります。

そういった意味でも、報酬制の広告閲覧はユーザー側にはうれしい機能だと思います。

次世代ブラウザとしての評価

BRAVEは独自の検索ツールは任意で検索先を選ぶ事ができるので、Googleの利用はもちろんできます。

機能的にオリジナルの部分も多くデザインなども多彩に用意している事から、使い始めれば不便はないかと思います。

BRAVEが提示する考え方や、それに伴う仕様については非常に納得できる部分もあります。

chromeはシェアNo1という事もあり、シェアの観点から現状はサブブラウザとして利用してみる事をお勧めします。

と、いうのもやはり新しいブラウザなので、chromeがこれまで改善してきた安全性や利便性に比べると劣る箇所もあります。

過去のBRAVEの記事は結構辛口な評価もあったりします。

プライバシー重視のブラウザ｢Brave｣、もはや存在意義を投げ捨てた？（2020年06月）

ユーザー数は現在で約3,000万人が利用中とのこと。

改善点などや拡張性には徐々に対応していく様ですが、いずれ日本でも本格的な利用が始まるかもしれません。

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